引っ越しには、やらなければならない様々な手続きがあります。
大人への第一歩を踏み出したり、夢を追って上京したりするために、親元を離れて初めて1人暮らしをする人は多いです。
しかしその中には、引っ越しにおいてやらなければならない手続きがいくつあるか、それはどんなものなのかがよく分からない人もいます。
引っ越しの手続きは多種多様でありながら、そのどれもが大切であり、うっかり忘れてしまうと法的なトラブルに発展する恐れもあります。
本記事では引っ越し前、当日、引っ越し後に忘れてはいけない手続きを、一覧を交えて述べます。
これに加えて、初めて一人暮らしをするときに注意すべきポイントについても解説します。
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1. 引っ越し前にする手続き
引っ越し前にやっておくべき手続きは以下の通りです。
- 役所に住民票の転出届を出す
- 郵便局かインターネットで郵便物の転送届を出す
- 転居先でガス・電気・水道が使えるように、それぞれの契約会社に申込む
- 転居先でネット回線が使えるように契約する
1-3. 役所に住民票の転出届を出す
住所が変わった場合、住民票を移動しなければなりません。
そのために元の住所の市区町村の役所 へ向かい、 転出届または転入届を提出する必要があります。
この際、本人確認書類と印鑑の持参が必要です。
転出届は住所の市区町村が変わる場合、転入届は住所の市区町村が変わらない場合に提出します。
手続きが終わると「転出証明書」が発行され、引っ越し後の転入届の提出に必要になります。
もしこの手続きを忘れてしまうと、身分証明書の更新が発行手続きは前の住所の役所でしかできず、転居先で選挙の投票に参加できないなどのトラブルが発生します。
すなわち、転居前と転居後の市区町村内の役所に引っ越しの事実を認めてもらえません。
それを未然に防ぐためにも、予め転出届または転入届は出すようにしましょう。
転出届は実家暮らしの場合、親族に代わりに手続きしてもらうことも可能です。
その時は委任状を用意し、代理人役である親族などに渡しましょう。
1-2. 郵便局かインターネットで郵便物の転送届を出す
引っ越しで住所が変わると、郵便物も新しい住所に届くように手続きが必要になります。
郵便局を直接訪れて転送届けを出すことができます。
この際、運転免許証、学生証、保険証などの身分証明書、元の住所が確認できる免許証、住民基本台帳カード 、住民票などのいずれかが必要になります。
転送期間は手続きが終わってから1年間です。
更新も可能であり、その際には再び手続きを行うことになります。
転居届は自宅に持ち帰り、必要事項を記入した上でポストに投函することも可能です。
郵便物の転送にはインターネットでの手続きも可能です。
郵便局の公式ホームページにアクセスし、必要事項を記入することで、郵便物の転送を行ってもらえます。
また、インターネットでは、転居届受付番号を入力することにより、転居届の受付状況を確認することができます。
1-3. 転居先でガス・電気・水道が使えるように、それぞれの契約会社に申込む
新居ですぐにガス・電気・水道といったライフラインが利用できるように、それぞれの契約会社に自身の引っ越しを知らせる必要があります。
領収書や検針票にある各公共事業者の電話番号に連絡するか、公式ホームページにアクセスし問い合わせることで、引っ越しを伝えることができます。
サイトによっては、ガスと電気などという形で、複数の公共事業契約の移転手続きを一度に行える場合があります。
このとき、契約者の名前、引っ越し前と後両方の住所、引っ越し予定日、 お客様番号などを告げましょう。
すべて引っ越しの一週間前までにお知らせを済ませておくのが理想です。
ガスに関しては転居先で使えるかどうか確認するために業者に立ち会ってもらう必要がありますので、早めの連絡が大切です。
1-4. 転居先でネット回線が使えるように契約する
転居先にパソコンを持ち込むだけではインターネットは使えません。
引っ越し前に契約及び回線工事の手続きをする必要があります。
またインターネットの契約形態は事業者によって異なるため、ホームページで確認することが大切です。
インターネットの開通工事は申し込みから長くて1ヶ月と長いです。
そのため引っ越しの予定が決まったらすぐに手続きに入るべきです。
また、 プロバイダーには光回線、 wi-fi など複数の種類がありますが、住居によっては使えないプロバイダーが存在します。
転居先でのネット環境の確認も物件探しの地点で必要になります。
現代社会ではインターネットは必需品に近い存在です。
そのため引っ越し先でインターネットが使えないと、不便を強いられることがあります。
2．引っ越し当日にする手続き
引っ越し当日にやっておくべき手続きは以下の通りです。
- ガスの元栓を開けるために業者に立ち会ってもらう
- 電気、水道チェック
2-1. ガスの元栓を開けるために業者に立ち会ってもらう
ガスに関しては可燃性で危険なため、ガス漏れなどのトラブルがないかどうかを確かめるために業者の立ち会いが必要になります。
引っ越し日当日は荷物の運び入れなどで慌ただしくなるため、ガス業者の立会いが難しい場合も考えられます。
その場合でも翌日には業者が来れるように手配しておきましょう。
また地方から上京する人のように、転居前と転居後で使用するガスの種類が都市ガスとプロパンガスで異なる場合があります。
その際、メーカーにガス機器を改造してもらうことになり、相応の費用がかかることに留意しましょう。
2-2. 電気、水道チェック
電気と水道の稼働をチェックするにあたり、業者の立会いは必要ありません。
電気の場合は、ブレーカーにスイッチを入れるだけで機能の確認ができます。
アンペアブレーカー、漏電遮断器、配線用遮断器の順番につまみを「入」に動かしましょう。
電気使用申込書がポストの中にあるため、そこに必要事項を記入して投函するか、事業者の公式ホームページで申し込みを行いましょう。
水道の場合は、メーターボックスの中にある水止め栓を左に回せば水が出ます。
こちらの場合も、水道使用開始申込書がポストの中にあるため、そこに必要事項を記入して投函するか事業者のホームページで申し込んでください。
もちろん、引っ越し後のチェックで異常があった場合は、すぐに業者へ問い合わせる必要があります。
3． 引っ越し後にする手続き
引っ越し後にも、役所への届け出や個人情報の住所等の変更など、必要な手続きがあります。
基本的にこれらの手続きは引っ越しから14日以内に済ませておく必要があり、それを怠ると法的なトラブルに発展する恐れもあります。
引っ越し後に行う必要がある手続きは以下の通りです。
- 役所に住民票の転入届を出す
- 運転免許証や保険証など、身分証明書の住所を変える
- 資格免許の住所を変える
- 車・バイクの登録住所やナンバープレートを変更する
- 銀行口座、クレジットカード、仮想通貨の取引所など金融関連の登録住所を変える
- スマートフォン、インターネット会員、ネットショップの配達先など、個人情報の住所を変える
- 国民年金、健康保険、身分証明書など大切なものの住所を変える
- 印鑑登録をする
- ペットの登録住所手続き
3-1. 役所に住民票の転入届を出す
引っ越しが済んだら、新住所の市区町村にある役所へ転入届を出しましょう。
この際、運転免許証などのような身分証明書、印鑑、住所の市区町村が変わる際の手続きでのみ得られる転出証明書です。
転出証明書は万が一紛失してしまった場合、発行元の市区町村の役所にて「転出証明書に代わる証明書」をもらう必要があります。
この手続きが引っ越しから14日以内に行われなかった場合、5万円以内の過料 (罰金)が科せられる場合があります。
税金やクレジットカードの支払いなどの重要書類も、転入届が出されない限り、前の住所に送られてしまうため、気がつかないまま延滞などのトラブルになる場合があります。
運転免許証やパスポートなどのような身分証明書の変更も転居先の地域でできなくなる場合があります。
以上のことから転入届は引っ越しが終わったらすぐに手続きに入るのが大切です。
3-2. 運転免許所や保険証など、身分証明書の住所を変える
運転免許証や保険証などのような身分証明書も、重要書類であるため引っ越しが終わったらすぐに住所変更の手続きが必要になります。
実際に住んでいるところと身分証明書に示された住所が異なると、他の手続きが進まなかったに法的なトラブルに至る場合がありますので注意しましょう。
例えば免許証の手続きの場合、転居先の地域の管轄である警察署か、教習所を訪れる必要があります。
この際、免許証に加え、住民票の写しは保険証のような新住所が書かれた身分証明の書類を用意し、警察署及び教習所で用意された申請書に必要事項を記入します。
地方からの上京のように、都道府県から住所が変わる場合は申請用の写真が必要になりますので、事前に証明写真を撮っておきましょう。
無地の背景で正面を向いて撮ったものを証明写真としてコンビニでプリントアウトすることもでき、その場合は200円のような低価格で入手可能です。
3-3. 資格免許の住所変更
資格免許も種類によっては、引っ越しの際に住所変更の手続きが必要になります。
例えば、中小企業診断士、宅建、保育士などの資格は、住所が変わった場合、個人情報の住所欄を変更する手続きをしなければなりません。
3-4. 車・バイク・原動機付自転車・自転車の登録住所やナンバープレートを変更する
車、バイク、自転車を所有している場合も、引っ越し後に登録住所を変更する必要があります。
・車
車の場合は車庫証明の住所、車自体の登録住所、ナンバープレートの変更が必要です。
車庫証明の住所変更は転居先の管轄である警察署で行います。
その場でもらえる自動車保管場所証明申請書、保管場所標章交付申請書、保管場所の所在図・配置図に必要事項を記入しましょう。
特に所在図と配置図はそれなりの正確性が求められるうえ、ボールペンでの手書きになるため、県警のホームページの記載例を参考に、予め車の保管場所および周辺の空間を、正確な距離計測を交えて把握しておきましょう。
車庫証明の住所変更手続きが終わったら、次は自動車の住所及びナンバープレートの変更手続きを運輸支局で行います。
引っ越し後にもらう住民票、車検証、車庫証明、印鑑を持参してください。
費用はナンバープレート代2000円、申請書の紙にかかる代金100円、登録手数料350円です。加えてマイカーが必要になりますので、運輸局まで必ず運転していきましょう。
引っ越し先の住所の市区町村が変わらない場合は、ナンバープレートを変更する義務はありません。
・原動機付自転車 (125cc以下)
原動機付自転車は、住所の市区町村が変わった場合にナンバープレートの変更手続きが必要になります。
まず引っ越し前の市区町村の役所で廃車手続きをする義務があります。
ナンバープレートを外して持参し、標識交付証明書 (バイクの収納スペースに入っており、紛失したら窓口で再発行可能)と印鑑も準備のうえ、窓口で廃車申告書を受け取り必要事項を記入します。
手続きが終わり次第、新規のナンバープレートを受領できます。
・バイク (126cc以上)
バイクの住所変更は陸運支局での手続きになります。
排気量が250cc 以下かそれを超えるかにより、用意するものに違いがあります。
排気量別に必要なものを以下に紹介します。
〇共通
- 引っ越し後の住民票
- ナンバープレート (運輸支局の管轄が変わったら)
- 軽自動車税申告書
- 印鑑
〇250cc以下のみ
- 軽自動車届出済証
- 自動車損害賠償責任保険証書
〇250cc超のみ
- 車検証
以上持参のうえ、窓口で申請書を受け取り必要事項を記入し手続きを行ってください。
・自転車
自転車に関しても住所変更の手続きが必要になります。
他県へ引っ越す場合は、 引っ越し前に抹消手続きを行わなければなりません。
その場所も都道府県によって、警察署の生活安全課、交番、防犯登録所など異なりますので事前に確認しておきましょう。
自転車の登録住所を変更するのは自転車防犯登録所です。
自転車の販売店やホームセンターなどで受け付けてもらえる場合もあります。
自転車本体を持参のうえ、自転車防犯登録カード、身分証明書を提示しましょう。
防犯登録の有効期限は都道府県により7年だったり10年だったりと異なります。
期限を過ぎている場合は再登録が必要になり、概ね500円ほどの手数料がかかります。
3-5. 銀行口座、クレジットカード、仮想通貨の取引所など金融関連の登録住所を変える
銀行口座、クレジットカード、仮想通貨の取引所など、金融関係のものは生活に大きく関わるデリケートな存在なので、引っ越しが済んだらすぐに住所を変える手続きが必要です。
・銀行
銀行口座の場合は届出印、転居先の住所がある身分証明書を持参し銀行を訪れるか、インターネット、郵送、電話でも手続きが可能です。
銀行のホームページでは住所変更の申請書のダウンロードが可能です。
・クレジットカード
クレジットカードの場合も、支払の明細書が間違って旧住所に届かないようにするため、引っ越してからすぐの手続きが必要です。
特に新規のクレジットカードの実物は原則転送不要とされ、旧住所に届けられっぱなしになります。
銀行で手続きをする場合は、身分証明書のコピーを持参のうえ変更手続きの書式に引っ越し後の住所を書き、署名捺印をして窓口に出しましょう。
この他、電話、インターネット、メールオーダーサービスによる郵送でも手続きができます。
・仮想通貨の取引所
仮想通貨は1000円以下の元手でも始めることができるので、若者でも利用者多数です。
取引所によって免許証を出すだけでいいか、免許証に加えて証明写真を求められるなど必要なものや手続きの方法が異なるので、確認しながら行いましょう。
3-6. スマートフォン、インターネット会員、ネットショップの配達先など、個人情報の住所を変える
スマートフォンやインターネットサイトの会員情報、ネットショップの配達先など、個人情報として住所を提供しなければならないものは多数あります。
インターネットサイトに登録してあるものは自身の会員情報にある住所を正しく入力し直すだけで事足りる場合が多いですが、そうでない場合はホームページのマニュアルを確認の上、対応しましょう。
3-7. 国民年金、健康保険、身分証明書など大切なものの住所を変える
国民年金、健康保険、身分証明書なども生活において重要な存在であるため、住所を変更しないままだと重大なトラブルになる恐れがあります。
年金及び保険証の場合は、役所にて身分証明書、転出届を持参のうえ、窓口で必要な手続きを行います。
身分証明書は、例えば免許証の場合、 警察署や教習所にて引っ越し後の住民票を持参のうえ、住所変更に必要な手続きを行います。
保険証は、国民健康保険の場合、引っ越し前の役所で資格喪失手続きを行ったうえで、引っ越し後14日以内に新住所がある地域の役所で改めて加入手続きをしましょう。
同じ市区町村内でも、住所変更の手続きが必要です。
社会保険に加入している場合は、勤務先に手続きを依頼します。
3-8. 印鑑登録をする
印鑑も住所が変わり次第手続きが必要になります。
旧住所で登録抹消手続きを行い、引っ越し後の住所の地域内の役所にて新しい印鑑登録の手続きをしましょう。
どちらの場合も身分証明書や実際の印鑑が必要になります。
印鑑登録証が発行されれば手続きは完了です。自動車を所有している場合や不動産取引に関わっている場合などは印鑑が必須です。
3-9. ペットの登録住所手続き
転居先にペットを連れて行く場合も住所変更手続きを求められる場合があります。
犬の場合は、生後91日以上の場合に、引っ越し先の地域の役所にて、転居前に発行された鑑札を持参し、犬の登録事項変更届書をその場で作成します。
これに対し、猫は特段の手続きが必要ありません。
また、ワニやタカなどの特定動物は、引っ越しの際、都道府県知事または政令市長の許可が必要です。
4. はじめての一人暮らしで注意すべきポイント
手続き以外にも初めての一人暮らしには注意すべきポイントがあります。
新居探し、荷物をまとめる計画、引っ越し先の近隣住民への気配り、防犯対策など、留意しておくべきことは複数あります。
4-1. 新居探しは他人の意見を参考にする
新居探しにあたり、人によって理想となる条件は違います。
しかし予算に限りがあって、妥協しなければならない条件もあるでしょう。
新居が見つかっても、いざそこへ引っ越したら、部屋に致命的な欠陥があるなどのトラブルも考えられます。
そうした後悔を未然に防ぐポイントとして、新居探しには最初から最後まで一人で決めようとしないことが大切です。
物件や不動産屋に関する口コミや自分の条件に合った部屋を探すポイントをインターネットサイトで検索したり、 親族や知人などの意見を参考にしたりしましょう。
新居探しの際に利用する不動産屋も、複数訪れることがポイントです。
病気に関して複数の医師を訪れ意見を聞く「セカンドオピニオン」の要領に近いでしょう。
4-2. 引っ越し2週間前から、物の整理を始める
引っ越す際には荷物をまとめなければなりませんが、ミニマリストでもない限り、1日や2日で全ての荷物をまとめることは困難です。
2週間前から段ボールを導入し、計画的に荷物を整理しましょう。
引っ越しをきっかけに断捨離をするのもひとつの方法です。
移動の際の負担が減るだけでなく、新居を前の住居以上にスッキリと見せることもでき、運気アップにもつながります。
4-3. 引っ越しする際の予算を想定する
引っ越しにかかる費用の相場は、 賃貸物件に転居する場合、家賃のおよそ半年分と言われています。
家賃6万円なら36万円程度になります。
しかし実際に払わなければならない金額は、引っ越しの条件により左右されますので、敷金や礼金、仲介手数料、新たに買わなければならない生活用品の金額をはじめ、取りこぼしなく計算しましょう。
宅配便ではなく単身パックを利用したり、自力で運べる分は持っていくなど、予算を切り詰める工夫も大切です。
4-4. 引っ越しに必要な手続きのチェックリストを作る
引っ越しは荷物の整理や移動だけで一苦労であるため、夢中になりすぎてついつい手続きを忘れがちです。
しかしそうなると法的なトラブルに発展する場合もあります。
トラブルを防ぐため、必要な手続きを箇条書きでメモし、済んだ項目はチェックを入れましょう。
4-5. 引っ越しをしたら、隣近所の住民へ挨拶をする
引っ越しが済んだら、当日または翌日に近所へ挨拶しましょう。
賃貸物件なら左右の隣2軒まで、一軒家の場合は、左右の隣2軒に加え、向かいの3軒以内の賃貸物件以外の家や店に挨拶をしましょう。
4-6. 防犯対策を徹底する
一人暮らしの場合、親族をはじめとして誰の助けも借りないで暮らすため、防犯対策がおろそかになりがちです。
特に女性の一人暮らしは、卑劣な犯罪者のターゲットになりがちです。
物件探しの地点からなるべく治安がいいところを選ぶのも大切ですが、犯罪者は神出気没のため安心できません。
戸締りの設定はもちろんのこと、アラームや防犯スプレーなどを導入し、セキュリティを徹底しましょう。
5．まとめ
初めての一人暮らしは、原則行わなければならない手続きが多く、引っ越した後も注意しなければならないことが複数あり大変だと思われます。
しかし本記事で紹介した手続きや注意事項は全て重要であり、怠ると法的なトラブルに発展する恐れもあります。
引っ越しにあたってやることをチェックリストとして紙にまとめ、クリアしたらチェックを入れることにより、スムーズな引っ越しを経て新生活を心置きなく送れます。
