家賃15万円の賃貸マンションなら、「憧れの街での優雅な1人暮らし」から「家族それぞれのプライベートルームがある暮らし」まで幅広いニーズに対応した物件があります。
ただし家賃15万円ですから、気になるのは家賃だけでなく1か月の生活費です。
そこで今回は、「年収がいくらあれば家賃15万円でもゆとりの暮らしができるのか？」という不安を解決するために、徹底解説いたします！
こおでは、契約するまでに準備しなければいけない初期費用の内訳や、相場から契約するまでの注意点、新居に移ってからかかる1か月あたりの光熱費・生活費や、家賃15万円でおすすめの間取りまでわかりやすく解説しますね。
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このページでわかること
1. 家賃15万なら年収600万円必要！
賃貸マンションを決める時に重要になるのが、家賃と年収のバランスです。
一般的に、家賃と年収のバランスは「1：3」といわれています。
つまり、単純に家賃15万円のケースをこの計算式に当てはめると「年収450万円ならOK」となります。
ところが、実際には年収450万円で家賃15万円の賃貸マンションに住み続けるのは、かなり厳しいのです。
年収450万円は給与の総支給額のことですから、実際に手元に入るお金（手取り）とは違います。
年収450万円でボーナスが年2回ある場合だと、1か月の手取りは約23万円になります。
もちろんボーナスがない場合で考えると、1か月あたりの手取りは約30万円になりますが、一般企業に勤めているのであれば「ボーナスあり」で計算するのが一般的です。
こうして考えてみると、家賃15万円の賃貸マンションに住むのに年収450万円では、現実問題として生活するのが厳しいといえます。
さらに子育て中のファミリーとなれば、子供の教育にかかる費用なども1か月あたりの支出に含まれてきます。
その上で、将来の生活を見据えて貯金もしていかなければいけません。
このことからもわかるように、家賃と年収のバランスが1：3というのはあくまでも目安の1つでしかなく、暮らしの質を重視するのであれば、年収にゆとりがなければ厳しいのです。
そこで現実的な視点から考えると、家賃15万円の場合「年収600万円」が目安となります。
2. 家賃15万円のマンションに住むために必要な年収の計算方法
家賃15万円のマンションに必要な年収といっても、暮らす人数や暮らし方によってもかかるお金の計算方法は違います。
賃貸マンションとなれば、家賃以外にも管理費・共益費がかかりますし、車を所有するのであれば駐車場代も必要になります。
さらに、契約するまでに準備しなければいけない初期費用は、家賃をベースに計算します。
ですから家賃が高くなればなるほど、初期費用の総額は高くなります。
そこでここからは、家賃15万円のマンションに住むために必要な年収の計算方法を、項目別にわかりやすく解説していきます。
・家賃15万円で必要になる初期費用の相場とは？
契約時に支払う初期費用には、「敷金」「礼金」「前家賃」「仲介手数料」「日割家賃」「共益費・管理費」「火災保険料」「鍵の交換費用」があります。
敷金は家主（大家さん）に対して支払いますが、「一時預かり金」という意味が強いので、退去する時には基本的に返ってきます。
相場は家賃の1～2か月なので、15万円の物件の場合は15～30万円となります。
礼金も家主（大家さん）に対して支払いまが、「謝礼金」という意味で支払うものなので、退去時にお金が返ってくることはありません。
相場は家賃の1～2か月分となるため、家賃15万円の場合は15～30万円となります。
前家賃は、引っ越しした翌月の家賃のことを言います。
家賃15万円の物件の場合は、前家賃は15万円になります。
仲介手数料は、不動産会社に対して支払うお金です。
仲介手数料の相場は、1か月の家賃とそれに対する消費税です。
ですから家賃15万円の物件の仲介手数料は、16万2000円になります。
日割家賃は、月の途中で引っ越しをした場合に支払う家賃です。
家賃15万円の物件の1日当たりの家賃は、30日の場合は「15万円÷30日＝5000円」、31日の場合は「15万円÷31日＝4838.7円」となります。
これに日数分をかけたものが、日割家賃となります。
共益費・管理費は、建物の維持管理及びマンションの運営などに使われるお金です。
家賃と同じく毎月支払うお金になるので、その金額も初期費用として考えます。
賃貸マンションの場合、高層マンションやハイグレードマンションになるほど共益費・管理費が高く設定される傾向にあります。
一般的には1か月5000円が相場ですが、高層マンションなどの場合は1か月1万円が相場です。
火災保険料も、初期費用の一つです。
賃貸マンションの契約の際に、不動産会社が紹介する火災保険に加入するのが一般的で、契約期間は原則2年間です。
保険料の相場は1.5～2万円です。
鍵の交換費用も、初期費用として考えます。
一般的な鍵の交換費用の相場は1.5～2万円ですが、オートロック式などの場合の鍵の交換費用の相場は、3～5万円です。
これらの初期費用をまとめると、次のようになります。
| 項目 | 金額の相場 |
| 敷金 | 15～30万円 |
| 礼金 | 15～30万円 |
| 前家賃 | 15万円 |
| 仲介手数料 | 16万2000円 |
| 共益費・管理費 | 5000～10,000円 |
| 火災保険料 | 15,000～20,000円 |
| 鍵の交換費用 | 15,000～50,000円 |
| 初期費用合計 | 647,000～992,000円 |
3. 目安年収より低い場合、家賃15万円のマンションに住むことは不可能？
3-1. 入居審査
入居審査は「あなた（借主）の支払い能力を確認するための審査」といえます。
そのため、正式な賃貸契約を交わす前に行われるのが一般的で、入居審査を通ると本契約となります。
・入居審査で重要になる年収の計算式
入居審査でまず重要になるのが、あなたの年収です。
年収は「高ければよい」ではなく「継続して支払うことができる年収がある」ということが重要になります。
さらに重要なのは、家賃だけが賃貸マンションにかかる費用ではない、ということです。
賃貸マンションの場合、建物の維持管理及びマンションの運営のための費用として「管理費・共益費」がかかります。
管理費・共益費は家賃と同じく毎月家主に支払うものです。
ですから家賃と管理費・共益費はセットで考えます。
そのため入居審査では、あなたの月収の1/3を家賃+管理費・共益費より上回っていれば、「基準を満たしている」となります。
・職業・職種などによっても審査に有利・不利がある
入居審査では、あなたの職業・職種も審査の対象になります。
一般的に審査に通りやすいのは「専門職」「公務員」「上場企業」です。
これに対して「水商売」「肉体労働者」「（長時間の運転が前提にある）ドライバー」は、審査に通りにくい傾向にあります。
審査に通りにくいとされる職業・職種の理由としては、「近隣住民とトラブルを起こすリスクが高い」「怪我などで収入が不安定になる（家賃の支払いが滞るリスクがある）」が挙げられます。
また雇用の形態によっても、審査に不利になることがあります。
最も審査に通りやすいのは「正社員」です。
上場企業の正社員であれば、ほぼ間違いなく審査に通ります。
ただし上場企業でも、「契約社員」「派遣社員」となると、やや審査が通りにくくなります。
ただ、契約社員や派遣社員よりも審査が通りにくいといわれているのが、「会社経営者」「自営業」です。
契約時の事業の運営状況と将来の状況が必ずしも同じであるとは言い切れないため、長期的に安定した収入が見込めるとは判断されにくいのです。
特に、起業したばかりの会社経営者や自営業者の場合は、所得を証明するための収入証明書を発行することができません。
そのため、たとえ資産があったとしても、賃貸マンションの入居審査では通りにくい傾向にあるのです。
・無職の場合は支払い能力が証明できれば通る可能性がある
無職で入居審査に通る可能性は低くなります。
特に家賃15万円の賃貸マンションの場合は、きわめて厳しいといえます。
ただし、無職であってもあなたに家賃15万円の支払い能力があることを証明できるのであれば、審査に通る可能性があります。
審査に通る目安は「あなたに家賃2年分以上の貯金（家賃15万円×24回）があること」です。
つまりこの計算式でいえば、「家賃15万円×24か月分＝360万円」となります。
ですから、あなたに最低でも360万円以上の貯金があることを証明することができれば、「無職でも支払い能力がある」と判断される可能性が出て来るわけです。
・転職から1年未満は審査で不利になる
入居審査では、勤続年数もチェックされます。
あくまでも賃貸マンションの契約前に行うこの審査では、「将来にわたって安定した収入が見込める」ということが大前提にあります。
ですから収入が高ければよいのではなく、「これからも最低限現在の収入が保証される」ということが注目されます。
そのため転職して1年未満の場合は、収入が高くても審査の条件としては不利です。
ただし、それ以外の条件で審査の基準を満たしていれば、転職して1年未満でも審査に通ることはできます。
・連帯保証人もしっかりチェックされる
万一あなたが家賃の支払いを滞らせた場合、「未払い分の家賃を誰に支払ってもらうのか」ということが重要なポイントになります。
借主であるあなたと連絡が取れているうちは良いのですが、もしも夜逃げなどをすることになれば、それこそ一大事です。
そのような場合に備えて必ず用意するのが「連帯保証人」です。
保証人と連帯保証人では、責任の度合いが違います。
保証人の場合は、支払いの請求を受けてもそれを拒否することができますが、連帯保証人の場合は契約者である借主（あなた）と同様の責任を負うことになります。
ですから「連帯保証人がきちんとしている」ということは、審査に通る上でとても大事なポイントになります。
3-2. 生活費
・男性の1人暮らしの場合
| 項目 | 費用の目安 |
| 水道代 | 3,000円 |
| 電気代 | 5,000円 |
| ガス代 | 3,000円 |
| 食費 | 40,000円 |
| 電話・通信費 | 10,000円 |
| 交際費 | 40,000円 |
・女性の1人暮らしの場合
| 項目 | 費用の目安 |
| 水道代 | 3,000円 |
| 電気代 | 5,000円 |
| ガス代 | 4,000円 |
| 食費 | 30,000円 |
| 電話・通信費 | 8,000円 |
| 交際費 | 10,000円 |
・同棲・新婚の場合
| 項目 | 費用の目安 |
| 水道代 | 4,000円 |
| 電気代 | 5,000円 |
| ガス代 | 3,000円 |
| 食費 | 40,000円 |
| 電話・通信費 | 16,000円 |
| 交際費 | 30,000円 |
・3人家族の場合
| 項目 | 費用の目安 |
| 水道代 | 5,000円 |
| 電気代 | 6,000円 |
| ガス代 | 4,000円 |
| 食費 | 50,000円 |
| 電話・通信費 | 20,000円 |
| お小遣い（夫） | 30,000円 |
・4人家族の場合
| 項目 | 費用の目安 |
| 水道代 | 5,000円 |
| 電気代 | 6,000円 |
| ガス代 | 5,000円 |
| 食費 | 60,000円 |
| 電話・通信費 | 30,000円 |
| お小遣い（夫） | 30,000円 |
3-3. 貯金
年収が600万円の場合、月収で考えると約50万円になります。
手取りに換算すると約40万円になるので、家賃15万円でも十分にゆとりがあります。
ただし子供がいる場合は教育費がかかってきますし、将来大学に進学するための費用も、早めに積み立てを始める人が多いようです。
こうした費用を差し引いたとしても、年収600万円であれば、1か月に1～２万円は貯金に回すことができます。
さらに、年2回のボーナス時にまとめて貯金をするというのが一般的です。
平均すると、1年で30万円前後は貯金にあてることができます。
4. 家賃15万円、年収600万円で暮らせるマンションの間取りとは？
4-1. 都心の一等地で優雅な一人暮らし
家賃15万円であれば、都心の一等地で優雅な1人暮らしをすることもできます。
間取りとしては1LDKが理想的ですが、1LDKは人気がある間取りということもあって、やや家賃が高めです。
個室の数が欲しいのであれば、2K以上の間取りにした方が、家賃15万円でもお得な物件が見つかりますよ。
4-2. 1LDKにこだわるのなら都心から少し離れたエリアがおすすめ
1LDKという間取りにこだわりたいのであれば、都心で家賃15万円の1LDKを探すのではなく、少し離れたエリアで探すのがおすすめです。
都心から少し離れても「都心へのアクセスが便利」「ターミナル駅が近い」であれば、不便を感じることはほとんどありません。
その上都心から離れる分、同じ家賃でも広い1LDKが見つかりますよ。
4-3. ファミリーなら子供部屋が作れる3DKがおすすめ
子育て中のファミリーであれば、子供部屋を作ることを考えて、広めの3DKがおすすめです。
3DKであれば、子供2人にそれぞれの子供部屋を作ることができますし、物件数も比較的多くあります。
ただし3LDK以上になると、地域によっては物件数が一気に減ります。
数あるマンションの中から理想の部屋を選びたいのであれば、物件数が多くファミリーに人気がある3DKにターゲットを絞って探すのがおすすめです。
5. まとめ：家賃15万円のマンションには年収600万円必要！
家賃15万円のマンションの場合、理想的な年収は600万円です。
年収550万円でも、家賃15万円は無理ではありませんが、将来のための貯金や子供の教育費、娯楽費などにもお金がかかるので、毎日の暮らしに節約と工夫がなければなかなか厳しいですね。
趣味や娯楽なども楽しみながら、余裕のある暮らしをしたいのであれば、年収600万円を目安にするのが家賃15万円の場合はおすすめです。
