家賃14万円の賃貸マンションの場合、契約をする時に支払う初期費用の準備も必要になります。
初期費用には様々な項目がありますが、それぞれの金額を計算するときのベースになるのが家賃です。
そこで家賃14万円の場合の初期費用の目安と詳しい内訳、さらに契約をする時に注意しておきたい点について分かりやすく解説します。
このページでわかること
1. 家賃14万円の初期費用は42～84万円
賃貸マンションの初期費用には、前家賃のほかにも様々な項目があります。
しかもこれらすべてを契約の時に支払わなければいけないので、理想のお部屋が見つかったとしてもまずは「初期費用が払えるか」が問題になります。
相場としては「家賃の3か月～6か月分」といわれていますので、家賃14万円の場合は42～84万円となります。
2. 家賃14万円のマンション初期費用の内訳
2-1. 敷金
敷金は家主（大家さん）に対して支払います。
「一時預け金」という意味で支払うので、退去する時には返ってきます。
相場は家賃の1か月または2か月ですので、14万円の場合は14～28万円となります。
2-2. 礼金
礼金も家主（大家さん）に対して支払います。
礼金は「お礼金」という意味で支払うので、敷金のように退去時に戻ってくることはありません。
また礼金は「慣習として支払う」が一般的なので、地域や物件によっては「礼金ナシ」もあります。
相場は家賃の1か月または2か月となるため、家賃14万円の場合は14～28万円となります。
2-3. 前家賃
前家賃というのは、引っ越しした翌月の家賃のことを言います。
前家賃は賃貸契約をする時に支払うので初期費用として計算します。
ですから家賃14万円の物件の場合は14万円になります。
2-4. 仲介手数料
一般的な賃貸住宅は、不動産会社に仲介してもらう形式をとります。
そのため契約時には仲介手数料が発生します。
支払う相手は不動産会社になります。
仲介手数料は1か月の家賃に消費税が加算されます。
ですから家賃14万円の物件の仲介手数料は15万1200円になります。
2-5. 日割家賃
月の途中で引っ越しをした場合、引っ越しをした日からその月の末日までの家賃を日割りで計算します。
14万円の物件の1日当たりの家賃は30日の場合は「14万円÷30日＝4666.6円」、31日の場合は「14万円÷31日＝4516.1円」となります。
これに日数分をかけたものが日割家賃となります。
2-6. 共益費・管理費
共益費と管理費は、建物の維持・管理または賃貸住宅の運営費として使われます。
そのため共益費・管理費がある場合は「家賃+共益費・管理費」を毎月家主（大家さん）に支払うことになります。
賃貸マンションの場合、高層マンションになるほど共益費・管理費は高くなる傾向があります。
相場としては7000～10000円です。
賃貸アパートや築年数が古いマンションの場合、1か月あたりの共益費・管理費は5000円が相場です。
2-7. 火災保険料
火災保険は、火災が起きた時のための保証として契約時に加入を求められます。
一般的には不動産会社が紹介する火災保険に加入しますが、自分で保険会社を選び個別に契約をするということもできます。
火災保険も損害保険の一つですので、保険会社や契約内容によって保険料は変わります。
不動産会社が紹介する火災保険の契約期間は原則2年間となっており、保険料の相場は1.5～2万円です。
2-8. 鍵の交換費用
鍵の交換費用の相場は1.5～2万円です。
ただしオートロック式などの場合、鍵の交換費用の相場は2～3万円です。
2-9. 家賃14万円の初期費用の目安
ここでは「敷金・礼金あり」の場合の費用の目安を紹介しています。
契約前にかかるお金の目安として参考にしてください。
| 項目 | 金額 |
| 敷金 | 140,000～280,000円 |
| 礼金 | 140,000～280,000円 |
| 前家賃 | 140,000円 |
| 仲介手数料 | 151,200円 |
| 共益費・管理費 | 7,000～10,000円 |
| 火災保険料 | 15,000～20,000円 |
| 鍵の交換費用 | 15,000～30,000円 |
| 合計 | 608,200～911,200円 |
3. 初期費用以外に賃貸に引っ越すためにかかる費用
3-1. 人暮らしの場合
家賃14万円となると、ある程度の広さがある物件となります。
広めの1LDKから2DKであれば、1人暮らしでも荷物の量は2人暮らしと同じと考えます。
引っ越し料金の相場としては、通常期（近距離）で4.6万円です。
県外への引っ越しの場合は、通常期で13.3万円が相場です。
3-2. ファミリーの場合
ファミリーのお引越しでは、荷物の量だけでなく大型家具の数が多いため費用は高めです。
特に子供の学習机や収納家具、ソファやダイニングテーブルなどが多いと、運ぶために必要となるスタッフの数が増えます。
人件費は実費として請求されるため、スタッフが多くなると引っ越し費用は高くなります。
通常期（近距離）の場合、2～3人暮らしの場合は5.4万円、4人以上の場合は8～9万円が相場です。
もちろん県外になると金額は上がります。県外への引っ越しの場合は7～15万円が相場です。
3-3. 引っ越し業者のオプションサービスを利用する人が多い
引っ越し業者に引っ越しを依頼する場合、オプションサービスの利用によっても費用は変わります。
もちろん費用を抑えるのであればオプションサービスなしの方がよいのですが、ほとんどの人がオプションサービスを利用します。
もちろんオプションサービスにも様々な種類がありますが、よく利用されているのが「エアコンのお引越しサービス」です。
エアコンのお引越しサービスでは、エアコンの取り外しから新居への搬入、取り付け工事までをすべて行ってくれます。
もちろん引っ越し業者に頼まなくても取り付け業者に依頼すれば引っ越し費用は抑えることができます。
ただし繁忙期には業者の予約が数週間先まで埋まっていることがよくあります。
そのため引っ越し業者の「エアコンのお引っ越しサービス」を利用する人が多いのです。
費用の節約も大切ですが、新居にお引っ越し後の時間の節約を考えるのであれば引っ越し業者のオプションサービスを利用するのも一つの方法です。
4. 家賃14万円の賃貸に最適な年収
・男性の1人暮らしの場合
男性の1人暮らしの場合、1か月にかかるお金の目安は以下のようになります。
| 項目 | 費用の目安 |
| 家賃 | 140,000円 |
| 共益費・管理費 | 7,000円 |
| 水道代 | 3,000円 |
| 電気代 | 6,000円 |
| ガス代 | 3,000円 |
| 食費 | 40,000円 |
| 電話代・通信費 | 10,000円 |
| 交際費 | 30,000円 |
| 雑費 | 10,000円 |
| 合計 | 249,000円 |
年収500万円だと月収（手取り）が約35万円ですから、やりくりが上手にできるのであれば無理のない設定です。
ただしボーナスが年2回でそれぞれ2か月分の場合は手取りが約30万円になります。
この場合は月々の貯金額を抑え、ボーナスでまとめて貯金するのが理想的です。
・女性の1人暮らしの場合
女性の1人暮らしの場合、1か月にかかるお金の目安は以下のようになります。
| 項目 | 費用の目安 |
| 家賃 | 140,000円 |
| 共益費・管理費 | 7,000円 |
| 水道代 | 3,000円 |
| 電気代 | 6,000円 |
| ガス代 | 5,000円 |
| 食費 | 30,000円 |
| 電話代・通信費 | 8,000円 |
| 交際費 | 30,000円 |
| 雑費 | 30,000円 |
| 合計 | 259,000円 |
女性の場合も、年収500万円であれば十分暮らしていけます。
ただし女性の1人暮らしの場合、スキルアップを目的に習い事をする人が多いです。
そのため習い事に対する費用が男性の1人暮らしと比べてやや高めです。
ただ女性の場合は自炊する人が多いので、食費を抑えることが出来ます。
とはいえ月収（手取り）が約30万円ですので、貯蓄を重視したい人にはやや不安があります。
ゆとりをもって暮らしたいのであれば年収550万円と考えておくとよいでしょう。
・2人暮らしの場合
2人暮らしの場合、1か月にかかるお金の目安は以下のようになります。
| 項目 | 費用の目安 |
| 家賃 | 140,000円 |
| 共益費・管理費 | 7,000円 |
| 水道代 | 6,000円 |
| 電気代 | 10,000円 |
| ガス代 | 5,000円 |
| 食費 | 40,000円 |
| 電話代 | 16,000円 |
| 交際費 | 60,000円 |
| 雑費 | 20,000円 |
| 合計 | 304,000円 |
2人暮らしの場合もポイントになるのは食費です。
「基本は自炊」であれば、基本的にこの計算式で当てはまります。
ただし外食の回数が増えたり中食が多い場合は、食費が高めになります。
そこで家賃14万円でゆとりのある暮らしを目指すのであれば、年収600万円は必要です。
年収600万円なら月収（手取り）で約40万円になるので、家賃14万円でも将来のマイホームや子育て資金として貯蓄に回すこともできます。
5. 賃貸マンション契約時の注意点
・入居審査に通らないと契約は出来ない
一般的な賃貸契約の場合、正式な契約を行う前に入居審査を行います。
入居審査ではあなた（契約者）の支払い能力をチェックします。
つまり「本当に家賃14万円を毎月支払い続けることが出来るのか」を調べるのです。
ここで注目されるのは年収の高さではありません。
「滞納することなく家賃14万円を払い続けることが出来る」ということが証明されればよいわけです。
そのため入居審査では、あなた（契約者）の勤務先や職業、勤続年数などをチェックします。
さらにあなた（契約者）のチェックと併せて連帯保証人の調査も行います。
連帯保証人はあなたが家賃の支払いに応じなかったときに、あなたの代わりに家賃の請求を受ける人です。
ですから契約者であるあなた同様、支払い能力についてチェックします。
これらのチェック事項をすべて満たしていると、ようやく入居審査をクリアします。
入居審査は3日～1週間かかりますが、この審査をクリアしない限り正式な賃貸契約にはすすめません。
・契約の解除（退去）については注意が必要
賃貸契約を交わす時には、様々な契約内容について読み合わせがあります。
そのときには入居する際の注意事項や禁止事項、設備の内容などの説明があります。
その中で意外とチェックから漏れてしまいがちなのが「契約の解除（退去）について」です。
賃貸契約では契約期間が設定されます。
契約期間が満期となると自動更新となるのが一般的なのですが、契約を解除（退去）する時にはあらかじめ家主または管理会社へ申し出をする必要があります。
もちろん契約期間内でもきちんと決められた期日までに申し出れば、違約金などはなく契約を解除（退去）できます。
ただし例外もあります。
例えば特約に「契約期間内に契約を解除する場合は違約金が発生する」とされている場合は、契約期間を過ぎてからでなければ契約を解除することはできません。
もしも期間内に解約をするのであれば、契約書に書かれている通り違約金を支払わなければいけません。
ですから契約書の読み合わせの時には、入居時に関する項目だけでなく契約を解除するときの項目も細かくチェックすることが大切です。
6. まとめ
家賃14万円の場合、年収は500～600万円が理想です。
ただ適正な家賃の目安というのは、「家賃を含めた生活費」と「月収（手取り）」のバランスがきちんととれていることが条件にあります。
ですから暮らし方や家族構成によっても年収の目安は変わります。
こうしたお金に関する不安も、物件を仲介してくれる不動産会社に相談することが出来ます。
理想のお部屋で快適な暮らしを続けていくためにも、気になる不安は全て解決したうえで契約に進むようにしてくださいね。
