家族のために夢の新築戸建て住宅を建てるとなると、まず気になるのは「一体いくらお金がかかるのか？」ではないでしょうか？
新築戸建て住宅を建てるとなれば、建物の建築費だけでなく土地の購入なども必要になります。
また土地・建物の購入費用以外にもいろいろな手続きがあり、それらも購入するためには必ず必要になるお金になります。
そこで今回は4LDK新築戸建て住宅を建てるために必要なお金に関することをまとめてわかりやすく紹介していきます。
このページでわかること
1. 4LDKの新築の平均的な値段はいくら？
4LDKの新築戸建て住宅を建てる時、「土地を購入してから建物を建設する」と「ハウスメーカーに土地購入と建物建築をまとめて依頼する」の2つの方法があります。
土地を購入してから建物を建てる場合、費用のポイントになるのは「土地の購入費」です。
土地の購入費は地域によっても価格相場が異なります。
また売地といっても「住宅用として使うことが出来る土地であること」という条件が付きます。
さらに土地を購入してから建物を建てる場合に注意しなければいけないのが、「土地の面積＝建物が建てられる広さではない」ということです。
ちなみにこれは「ハウスメーカーに全てを依頼する場合」でも当てはまります。
・建ぺい率によってその土地に建てることできる建物の広さは決まる
新築戸建て住宅を建てる時に必ず出て来るワードが「建ぺい率」です。
建ぺい率をわかりやすく説明すると「この土地に建物を建てることが出来る広さの基準」です。
4LDKの戸建て住宅の広さの平均は30坪（99.17㎡）です。
これだけの広さがあれば、2階建てにして1フロア30坪（99.17㎡）にすれば2フロアの専有面積は60坪（198.35㎡）ですから4LDKでも相当広い戸建て住宅が建てられます。
ところが30坪の土地に「建ぺい率50％」という条件が付いていた場合は、この計画は実現できません。
30坪の土地の建ぺい率が50％ということは、「この土地に建てられる建物の広さは15坪（49.59㎡）ですよ」ということです。
つまり1フロアに15坪（49.59㎡）しか建てられないのですから、2フロア合わせても専有面積の合計は30坪（99.17㎡）しかないということになります。
このように土地の購入では「土地の広さ」ではなく「土地の建ぺい率」も重要なポイントになるということが分かったはずです。
・土地がある場合の4DK戸建て住宅の平均価格
土地がすでにあるという場合は、建物建築費がメインになります。
地域によっても建物の建築費用は変わります。
| 地域 | 平均価格 |
| 全国平均 | 3,274万円 |
| 首都圏 | 3,584万円 |
| 東海圏 | 3,274万円 |
| 近畿圏 | 3,066万円 |
・土地がない場合の4DK戸建て住宅の平均価格
土地の購入から始めなければならない場合は、4DK戸建て住宅を建てるためには「土地の購入費用」と「建物の建築費用」が掛かります。
土地の費用は地域によっても価格差があります。
また建築費用も首都圏の方が割高になる傾向があります。
| 地域 | 平均価格 |
| 全国平均 | 3,944万円 |
| 首都圏 | 4,666万円 |
| 東海圏 | 4,081万円 |
| 近畿圏 | 4,075万円 |
| その他 | 3,506万円 |
2. 4LDKの一戸建てを建築するための値段
4LDKの戸建て住宅を建てるための値段といっても、価格の相場を出すのはなかなか難しいです。
なぜなら「オプションを追加すればその分価格が変わるから」です。
例えばシステムキッチンを例に挙げてみます。
システムキッチンにも様々なタイプがありますが、最も安いのは「Ⅰ型キッチン」と呼ばれるものです。
「シンク」「調理台」「コンロ（熱源）」が横一列に並んでいるⅠ型キッチンは、最もスタンダードなタイプです。
でも「せっかくのマイホームなのだからキッチンはこだわりたい」という人が多いです。
こうなると「Ⅱ型キッチン」「L型キッチン」「U型キッチン」「アイランド型キッチン」「カウンターキッチン（対面型キッチン）」などにオプションで変更することになります。
さらにキッチンの場合は「ワークトップ（天板）」の素材によっても価格が変わります。
もちろん標準タイプによく使われるステンレスやメラミンなどは良いのですが、耐衝撃性やインテリア性などでは劣ります。
インテリア性を追求するとなれば天然石や天然木、タイル、人工大理石などになります。
ただこれらの素材は基本的に価格が高いです。
しかも素材によっては耐熱性やメンテナンスが面倒などのデメリットもあります。
このようにキッチン一つを取り上げてもこれだけのオプションがあります。
こうしたオプションの内容は依頼主によっても異なります。そのためインターネットなどでよくみられる「新築戸建て住宅の価格相場」というのは、「標準タイプを前提にしている」と考えていた方が良いです。
そこで今回は「標準タイプで家を建てる」を条件に、新築戸建て住宅を建てるためにかかる費用の相場をエリア別に紹介します。
| 地域 | 建築費 |
| 全国平均 | 2,582万円 |
| 首都圏 | 2,493万円 |
| 東海圏 | 2,496万円 |
| 近畿圏 | 2,775万円 |
| その他 | 2,607万円 |
3. 4LDKの新築に必要な土地面積と値段
| 地域 | 土地購入費 |
| 全国平均 | 1,315万円 |
| 首都圏 | 2,126万円 |
| 東海圏 | 1,532万円 |
| 近畿圏 | 1,273万円 |
| その他 | 870万円 |
4. 4LDKの新築にかかる費用の総額
4LDK戸建て住宅の購入費用には、土地の購入や建物の建築費以外に「購入にかかる諸費用」が必要になります。
・行政手続きに関する諸費用
戸建て住宅を購入するとなれば「長期優良住宅申請書類」「建築を申請するにあたって必要となる表示登記費用」「印紙代（売買契約書作成のため）」「設計図製作費」が必要になります。
これらの費用の価格相場は次のようになります。
| 項目 | 費用相場 |
| 長期優良住宅申請書類 | 1.5万円 |
| 建築を申請するにあたって必要となる表示登記費用 | 20万円以内 |
| 印紙代（売買契約書作成時） | 5万円以内 |
| 設計図製作費（複数可） | 10万円 |
・銀行鉄月に関する諸費用
戸建て住宅の購入価格は高額です。
ですから一般的に住宅ローンを利用します。
ただし住宅ローンを利用するためには諸費用が掛かります。
| 項目 | 費用相場 |
| 住宅ローン事務手数料 | 3万円～ |
| 抵当権設定関連費用（※1） | 6万円 |
| 保証料（※１） | 申込先銀行によって異なる |
| 印紙代 | 2万円 |
※１…費用の相場は、住宅ローンの申し込み先となる銀行によって異なります。
・建築費の「本体工事費」
建物の「本体工事費」は、標準モデルの建物を建てる時にかかる費用です。
もう少しわかりやすく言うと「建物を建てるためだけにかかる費用」です。
ちなみに本体工事だけの状態で住宅として使うことはできません。
また内装工事や電気工事、ガス整備工事などの一部は「付帯工事費」となります。
・建築費の「付帯工事費」
付帯工事費は「あなたが希望している住宅に仕上げるために必要になる工事費」のことを言います。
オプションを追加した場合などがこれに当たりますが、エアコン工事や車庫スペースのコンクリート工事、照明器具やカーテンの取り付け工事なども全て付帯工事費になります。
5. 新築にかかる費用を抑えるためのポイント
新築にかかる費用には「カットできるお金」と「カットできないお金」があります。
カットできないお金には3つあります。
まず「行政手続きに関する諸費用」と「住宅ローンに関する諸費用」は基本的にカットできません。
また建築費用の「本体工事費」もカットできないお金です。
もちろん本体工事費も工事の内容を見直すことによってコストを抑えることはできますが、基本的にはカットできないと思っておきましょう。
これに対して「カットできるお金」は、建築費用のうちの「付帯工事費」です。
付帯工事費の中でも専門の資格を持った人でなければできない工事はあります。
例えばエアコン工事や照明器具を取り付けるための電気工事などは資格がないと施工できないので業者に依頼する必要があります。
ただしDIYが趣味という人であれば、カーテンレールの取り付けや備え付けの家具の制作などは自分でできます。
自分でできることがあれば、それにかかる付帯工事費をカットすればコストは抑えられます。
ほかにも「壁紙（クロス）は量販されている安いものを使う」「素材にこだわらない」「間取りをシンプルにする」ということもコストを抑えるポイントになります。
6. まとめ
新築戸建て住宅を購入するときにかかるお金についてまとめて紹介してみましたが、購入に必要となるお金についてなんとなくイメージできたでしょうか？
とにかく戸建て住宅は一生に一度の買い物です。
購入を決めるまでは何度でも見積もりを出してもらい、細かなところまで徹底的に話し合いを重ねることが大事です。
また見積もりも1社だけでなく複数社から提示してもらうこともコストを抑えるうえでのポイントになります。
